ビニビニブログ

黒い海苔をサッと火にあぶると鮮やかな緑色に変わり、高い香りがプンとにおいます。

香りの正体は、ジメチル・チオ・エーテルという成分で、熱によって出ます。

しかし非常に揮発性が高いので、両面を焼くとみんな逃げてしまいます。

そこで、海苔をニ枚重ねて四隅を表裏とひっくり返して軽くあぶると、ムラなく焼ける上に、2枚の海苔の間によい香りが封じこまれるため、おいしく焼けるのです。

なお、黒い海苔を焼くと緑色に変わるのは、黒にはたくさんの色素が混ざっていて、火にあぶると緑色以外の色素は熱に弱いために分解し、葉緑素だけが残るからです。

また栄養面からみると、海苔は総合ビタミンこミネラル剤といってよいほどの完全栄養食品です。

組織の再編成は中小企業から学ぶ組織化あるいは再組織化案というのは、業務上の多くの問題の解決策として耳にたこができるくらいくりかえし語られてきました。

一般に組織改革、特に同じ名称を組織図上の別の場所に入れ替えるだけというようなものは、何の改善ももたらさないものです。

ですから、わたしたちは、変動の激しい状況に、より適した、新たな組織研究方法などというものをお勧めするつもりはありません。

しかしながら、多くの企業が、マーケットニーズに応えるにはあまりに頭でっかちで、複雑すぎる構造を持ち、余剰人員を抱え・・・

また、競争力を持つにはあまりに経費がかかりすぎる経営状態にあるのです。

効率の良い状態で事業の基本目標を達成するよう、あらゆる組織の構造、及び人員配置は厳密に検討されねばなりません。

何人が運用資産をより速く回転させるための計画・・・

それも年ごとにたてられた具体的な計画を持っているでしょう。

4.生産、納品のサイクルが、過去の20年間で半分に削減され、製品開発サイクルは大幅に短縮し、ほとんどの見積もり要求は24時間以内で処理することが可能であることをはっきり示すことのできる管理職は何人いるでしょう。

5.変化の速度が一段速くなる環境に自ら適応し、う切迫感を持つ者は何人いるでしょう。

・・・周囲の人々が適応できるよう手助けしようといさまざまな産業にわたり、幅広い分野の管理職達は、それぞれのマーケットにおいて一段と厳しさを増している状況をはっきりと認識していることがわかりました。

1から10までの段階に分けると(10が最も厳しい揺れを示します)、管理職達は一貫して、レベル5よりもずっと高く、レベル9、10に近いものであると評価しています。

・・・また方針に沿うよう、自分達自身の姿勢を変えていくことが重要であるとも考えています。

しかし同時に、この激しさを増す変化に対処するため彼らは全社的に優先順位や戦略を修正してこなかったのです。

また経営陣は必要な変革を成し遂げる知識も能力も持ち合わせていないという懸念を一様に示したのです。

中国の年画とは、半紙一枚ぐらいの大きさが標準物です。

しかし、縦二枚大の細絵もあるし、畳一枚以上の大きさで細密に多色を手塗りした高価なものもありますね。

中にはまた大型版画の数枚を絵巻物式に連続させた『三国志』や『西遊記』などの連続物までありました。

むろん日本の錦画などとは較べものにならない粗末で稚拙なもので、顔料もどぎつく・・・

そして、用紙も薄くて破れやすく、保存に適するとは言えませんが、その粗末で稚拙なところにまた一種の妙味を感じます。

年画は、新年を迎えるに際して子孫の繁栄と富貴を祈るために、室内の壁や、家の門扉に貼り掲げる縁起のよい目出たい極彩色画。

富家などでは屋敷中の部屋という部屋の壁に、すきまがないほど新しい年画を貼りめぐらします。

富家でなくても、たいていの家々には正月の用意として、新しい春聯をつくって懸け、目のつきやすいところに何枚かの年画を貼る習慣があり、けばけばしい大きな年画を買う余裕のない貧家でも・・・

せめて小さい年画の一枚くらいは貼らなければ正月らしい気がしないというので、ハガキよりも小形の単色刷りの粗末な年画も売っていました。

電話での占いはココです。

4.サイクル、処理時間は常に削減されねばなりません(例えば、製造、納入、製品開発、要求、返済)。

5.全事業部門で、切迫した状況に対する危機感を日常的に持たねばなりません。

相場の見積もこれらの点は基本的でわかりきったことのように思われるかもしれません。

しかし、実際に十分な注意を払っている管理職はほとんどいないのです。

・・・次のような問題を自分自身に投げかけてみるとよいでしょう。

1.実質的な生産性の向上を毎年追求し、測定し、達成している管理職は何人いるでしょう。

2.報告された収益に優先して、流動資産や現金の流れの改善を本当に推し進めている管理職は何人いるでしょう。

3.何人が、売り上げ1ドルをあげるのに、運用資産を50セント未満におさえているでしょう。

(不可能な数字ではありませんが、ほとんどの製造会社にとっては厳しい目標です)。

ある氏は、以下のようなことを言っています。

「現在は、計画策定の初日を使って事業に直接関わる問題をその優先順位や方向性の転換の必要性について話し合っています。

これは脅威やチャンスとなりうる社内外での出来事を考え、話し合う場なのです。

この場で経費や売り上げなど数字に多くの時間を割こうとするものは黙らされるのです」

・・・このような優先順位を受け入れることは、ほとんどの管理職に考え方や行動の転換を迫ることになります。

例えば・・・

1.流動資産の相対的な価値が高くなり、報告された収益よりも重要なものとなります。

すべてが固定資産と流動性の乏しい資産に投資され、身動きがとれない場合と比べて、流動資産は不測の事態にずっと効果的な対処をする柔軟性をもたらしてくれます。

2.資本金1ドルあたり、従業員一人あたりの生産性は毎年向上しなくてはなりません。

そこから得られる経費節減は、物価上昇を超えなければならず、見た目にも明らかな経費削減を達成しなければなりません。

3.革新の努力をたゆみなく続けなければなりません。

・・・製品と製造工程の改善は毎年行われなければなりません。

欧米間、日米政府間交渉で、この問題が取り上げられていますが、米国は聞く耳を持たないようです。

日本国内のインターネット接続コストが高い、という理由でサーバーを米国に置く日本企業が多いのです。

日米間では昼夜がちょうど逆になるため、トラフィックの空いている時間帯が利用できるという側面もあります。

しかし、日本が必要とする情報を、なぜ米国経由でわざわざ入手しなければならないのか、大きな矛盾ではあります。

インターネットＦＡＸなど米国のインターネット環境は、コスト、サービスなどさまざまな面で、確かに日本より進んでいるといわれます。

ですから企業も、情報を米国のサーバーに蓄積したがります。

・・・すると、ますますインターネットの米国依存が高まる構図になっているのです。

東南アジアの情報も米国経由で流れます。

日本とアジア各国を結ぶ回線は細いです。

東南アジアに進出した企業などを中心に、日本への情報依存も高まってきたのに、米国と接続する回線に高い料金を払っていたのでは、東南アジアにインターネット事業はなかなか育たないのです。

現在、日本とアジアを結ぶインターネット回線の負担は、両者折半になっています。

NTTとKDDが、競争でアジア太平洋地域の国々と相互にインターネット回線をつなぎ、利用者の囲い込みを展開しています。

トラフィックをたくさん集めたほうが、効率がよくなり、コストも安くできるからです。

米国とその他の国の情報格差は、現状ではいかんともしがたいですね。

かつて米国は、海外から米国製データベースへのオンラインによるアクセスを制限したことがあります。

国防上の理由でしたが、米国がインターネット上の情報にも、再びアクセス制限を設けないとは言い切れません。

米国の情報通信世界戦略に一国で立ち向かうのは、ドンキホーテの振舞いに近いです。

各国がインターネット環境を改善するには、魅力ある情報を蓄積して、トラフィックを集めることが不可欠になります。

しかし、トラフィックを集めるには、インターネット環境を改善しなければなりません。

・・・こうした循環が続く限り、情報通信の世界における米国の覇権は、びくりとも揺るがないのです。

計算料金の問題のみならず、米国は世界の通信秩序を書き換えようとしているのではないか、と思えるふしがあります。

これまでも米国人が海外旅行しても、米国通信会社のコーリングカードを持っていれば、自国のドルで支払いができる制度や、海外から電話をかけても、自国で支払いができるホームカントリーダイレクトなどを導入し、海外に奪われてきた通信料収入を奪回しようとしています。

専用収入には計算料金が適用されないことを利用して、海外にいる米国企業向けに専用線を販売するなど、通信トラフィックの囲い込みにやっきなのです。

米国への着信を発信に切り替えるコールバックはその典型ですが・・・

トラフィックを米国に集めれば集めるほど、通信企業の収入は増えるが、計算料金による対外支払いも増加するわけで、米国の計算料金引き下げ要求は、米国自身の通信世界戦略の根幹に関わる問題となってきています。

インターネットの接続コスト分担の原則についても、世界各国から反発が出ています。

インターネットＦＡＸやインターネットは、接続を求めるほうが通信回線料金を負担するのが原則です。

米国のアクセスポイントまでの回線料を外国が負担する不公平についても、各国政府は米国に改善を要望しています。

しかし、インターネットのコンテンツは、圧倒的に米国に偏っています。

皆が見たがる情報は米国に偏在しているのが実情です。

ですから「料金負担をしないのなら見に来なくてもいいぞ」と米国からいわれればそれでお終いです。

1978年に、日本では合板のほぼ3分の1がコンパネの製造に向けられていました。

これはコンクリートを流す型枠づくりに使用されるもので、2、3回使った後は捨てられることになります。

さちに悪いことに、そのほとんどが東南アジアの熱帯産高品質硬材なのです。

フィンランドでは、建設用木材のほぼ10パーセントが失われています。

またカナダのトロントでは、平均的な住宅の建設中に845キロの木材が浪費されていますが、それはそこに暮らす家族の紙の年間消費量に匹敵するのです。

こうしたはっきりした損失のほかに、隠れたところで浪費が多々生じています。

・・・たとえば、アメリカ合衆国における住宅の壁のほとんどは、40センチ間隔に置かれたビームによって建てられています。

その間隔を60センチにするだけで、壁の強度や質に目立ったマイナス効果を与えることなく、木材所要量を減らすことができるはずなのです。

持続型林業は、単位面積当たりの収量という点で、短期的には収奪型伐採より劣ることがしばしばありました。

また、森林が持っている木質以外の価値に対する認識の高まりにつれて伐採可能な面積も縮小していくので、木材需要を満たしながら森林の健全さを保つという2つのニーズのバランスをとるためには、木材需要を減らすことが必要不可欠です。

・・・幸い、世界の産業用材の利用状況をざっと見渡しただけでも、浪費的なだけで役に立っていない木材利用を排除する機会が多く残されていることがはっきりしています。

世界の産業用木材の約半分が製材に挽かれ、4分の1が製紙用パルプとその他の製品に向けられ、8分の1強が切断ないし破砕されて、合板、チップボードなどのパネル材製造に向けられています。

木材の最終用途の正確な世界的内訳は詳らかではないが、建築業界がもっとも大口の消費部門になっていることは確かです。

数字がはっきりしている北アメリカとヨーロッパでは、製材、パネル類の最終用途としては、新築家屋が他を大きく引き離して最大部門になっています。

建築部門には浪費が充ち溢れています。